【東京生薬協会】薬用植物国内栽培、新たな連携協定で広がり‐総会で新年度事業計画等を承認

2014年4月1日 (火)

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総会で14年度の事業計画案等を審議

総会で14年度の事業計画案等を審議

 東京生薬協会(藤井隆太会長)は3月25日、今年度第2回総会を開催し、2014年度事業計画案・収支予算案等を審議、承認した。同協会では一昨年6月に秋田県の八峰町、昨年2月に同じ秋田県の美郷町と「薬用植物の国内栽培促進に関する連携協定」を締結しており、当日はその試作栽培についての育成状況が紹介されると共に、近く新潟県の新発田市、新潟市とも連携協定を結ぶことが報告された。新年度も、東京都から管理運営を受託している薬用植物園(小平市)における一般への啓発・普及活動も含め、薬用植物の栽培育成・指導・調査研究などに関する事業を積極的に行っていく計画。

 薬用植物国内栽培事業委員会の金井藤雄委員長は、3月19、20日に八峰町を訪問した際の現状を報告。現在、試作(栽培)しているのは、ウイキョウ、カミツレ、キキョウ、カンゾウ、セネガ、トウキ、センブリ、センキュウの薬草8品目に、薬樹のキハダ、クヌギ、ホウノキ、カリン、ビワ、ナツメ、サンシュユ、サンザシ、ホンアンズを加えた計17品目を数える。



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