エビデンス収集し説得を
2014年度診療・調剤報酬改定について山本信夫日本薬剤師会会長は、「全体を通じて消費税の増税があり、見かけ上の数字と実態の数字が少し複雑になった」とした上で、「厳しい中でよく本体がプラス０・１％になったと感じている。一方、在宅医療推進のための施策を国が示し、少し経済誘導された。後発品推進の新たな目標はいささか急だった思う。来年の３月末で１年間を締めてみればプラス０・１％という改定になると思う」と、マイナス改定でないこともあり、改定による大きな影響はないと見ている。
分業批判の中での今回の診療報酬改定結果と他団体との関連性については「決して悪くはないとは思っているが、より一層良い関係にしないと16年度改定も厳しくなるのではないか。自分たちがやるべきことをきちんとやり、示していくことは、今改定での一つの反省材料。この２年間、会員には厳しい中で辛い仕事をしてもらうことになるが、そこは頑張りどころだと思っている。これから望むべき分業体制が組めるようエビデンスの収集にも努めたい。感覚としては現場は予想以上に大きなショックはあったという感じはしている」とした。
