調査結果を発表
日本保険薬局協会（NPhA）は12日、後発品に関するアンケート調査結果を発表した。後発品の調剤割合は新指標で平均56・６％と使用が浸透。調剤報酬改定で変更された４月以降の後発医薬品調剤体制加算の区分の状況を見ると、「加算なし」の薬局が今年３月時点の19・９％から40・０％に増加し、算定基準のハードルの高さがうかがえたが、算定していない薬局でも80・９％が「さらに増やしたい」と意欲的な姿勢が見られた。一方、在庫品目数が300品目以上の薬局が52・１％に増えており、在庫負担が大きい現実も浮かび上がった。
調査（2014年８月調査）は、７月25日から８月12日まで、オンライン上で回答のあったNPhA会員2346薬局を対象に実施し、後発品の使用状況と動向を尋ねた。
