【NPhA調査】後発品「加算なし」が増加‐高い算定基準も薬局は意欲

2014年9月18日 (木)

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調査結果を発表

 日本保険薬局協会(NPhA)は12日、後発品に関するアンケート調査結果を発表した。後発品の調剤割合は新指標で平均56・6%と使用が浸透。調剤報酬改定で変更された4月以降の後発医薬品調剤体制加算の区分の状況を見ると、「加算なし」の薬局が今年3月時点の19・9%から40・0%に増加し、算定基準のハードルの高さがうかがえたが、算定していない薬局でも80・9%が「さらに増やしたい」と意欲的な姿勢が見られた。一方、在庫品目数が300品目以上の薬局が52・1%に増えており、在庫負担が大きい現実も浮かび上がった。

 調査(2014年8月調査)は、7月25日から8月12日まで、オンライン上で回答のあったNPhA会員2346薬局を対象に実施し、後発品の使用状況と動向を尋ねた。



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