高齢者で実施
埼玉県薬剤師会は、昨年度取り組んだ「高齢者等の薬の飲み残し対策事業」の調査結果をまとめた。介護が必要ない自立した高齢者でも要介護者と同様、飲み忘れなどにより残薬を持ち、居宅訪問で服薬指導等をした結果、コンプライアンスやアドヒアランスが向上し残薬が少なくなっていた。また、こうした取り組みで患者が新たに薬剤師と在宅業務契約を結ぶケースもあり、薬剤師の在宅医療参画のきっかけになる可能性も示唆された。今年度も継続し事業を展開していく。
今回の取り組みは、厚生労働省の2014年度委託事業「薬局・薬剤師を活用した健康情報拠点推進事業」の一環。埼玉県薬社会保険委員会が中心となり、日本薬科大学臨床薬学教育センターの藤原邦彦教授らの協力を得て実施した。県内の183薬局が参加し、同意が得られた患者150人のデータ解析を行った。訪問回数は３回で、前後の残薬の動向などを調べた。
