大学での教育、研鑽も促す
厚生労働省は15日、アレルギー疾患対策の推進に関する基本指針の素案を、アレルギー疾患対策推進協議会に示した。医療者に対して、アレルギー疾患の重症化予防、症状軽減に寄与するよう責務を明記。アレルギー疾患に関わる医療提供体制の確保に向け、専門的な医師、薬剤師等を育成する施策により医療者全体の知識・技能の向上を図るとした。また、大学の養成課程でアレルギー疾患の教育充実を進めるほか、関係学会の認定制度の取得等を通じた自己研鑽を促す施策も検討することを盛り込んだ。
素案では、アレルギー疾患の重症化を予防し、その症状を改善するためにはアレルゲンに曝露しないようにすることが有効とし、アレルゲン回避のための措置を講じること、生活環境の改善を図る重要性を強調した。また、アレルギー疾患の医療提供体制は、居住地域にかかわらず、等しく適切な医療を受けられるよう医療全体の質向上、医療提供体制のあり方を検討することが必要とした。
