厚生労働省は、今夏をメドに一人ひとりの遺伝子情報に適した治療法を提供するゲノム医療の実用化を目指すプロジェクトを立ち上げる。国立がん研究センターを拠点にゲノム医療の研究開発を行う「がん治療開発コンソーシアム（仮称）」を中心に、民間企業や関係省庁などが連携してデータベースの構築やAI（人工知能）、遺伝子解析機能を利用した医療基盤の開発などを進め、5～10年程度での実用化を目指す考えだ。
塩崎恭久厚生労働相が昨年12月27日に都内で開かれた「がんゲノム医療フォーラム2016」で明らかにした。コンソーシアムでは、がん研究センターを拠点に、日本人のゲノム医療情報を蓄積したデータベースの構築や、AIや遺伝子解析機能などを利用したゲノム医療基盤の開発などを行い、がん診療連携拠点病院での実用化を目指す。
