チームの一員として信頼獲得
病院薬剤師がチーム医療の一員として働く姿はすっかり定着した。各病棟に常駐し、医師や看護師、患者との対話を通じてより良い薬物療法の実践に関わっている。集中治療室や手術室などでもチームの一員に迎えられ、必要な存在として認知されてきた。近年は外来がん化学療法室や各種薬剤師外来で主体的に関わるなど、その業務範囲は広がる一方だ。今後は、退院後の薬物療法の連携を円滑に推進する役割もますます重要になっている。
かつて病院薬剤師といえば、地下の薬剤部にこもって入院・外来患者の調剤業務に明け暮れる姿が一般的だった。1990年代に本格化した医薬分業の進展に伴って、外来患者の調剤は病院薬剤師の手を離れた。薬剤管理指導料の新設という診療報酬の後押しもあって、浮いた薬剤師のマンパワーを病棟などの業務に費やせるようになった。
当初はベッドサイドでの患者への服薬指導が業務の中心だったが、病棟での薬剤師の業務は次第に広がっていった。病棟に出入りする中で、医師や看護師から薬の質問を受けて答えたりするうちに、顔の見える関係に発展。12年に病棟薬剤業務実施加算が新設され、病棟で業務を行う時間が長くなると、そこでチーム医療の一員として活躍する機会が増えた。
それまでは感染対策チーム、栄養サポートチームなど院内横断型のチーム医療に加わることは多かったが、各病棟単位のチーム医療でも薬剤師が存在感を発揮し始めた。病棟での業務を深めるうちに、処方が決まった後ではなく、処方の前段階で医師に提案することが増え、処方設計をまかされることも多くなって、他職種との信頼関係はさらに深まった。
薬剤師の病棟業務の効果を具体的な数値で示す努力を日本病院薬剤師会が続けてきたことが、業務発展の礎になっている。客観的な数値でその効果が認められ、12年に病棟薬剤業務実施加算が新設された。12年時には入院から4週目までとされた療養・精神病床での同加算の算定は、14年の改定では8週目まで拡大された。さらに16年の改定では集中治療室などでの薬剤師の業務も同加算の算定対象として認められた。こうした追い風を背景に、一般病棟だけでなく院内の様々な部門で薬剤師がチーム医療の一員として根づくようになった。
この業務で築いた信頼を背景に、医師と薬剤師らが事前に作成、合意したプロトコルに基づいて、医師などと協働して薬剤師が主体的に薬剤の種類や投与量などの変更に関わったり、検査のオーダを行ったりする「プロトコルに基づく薬物治療管理」（PBPM）という取り組みが、各病院に広まりつつある。医師の業務負担の軽減や医療の効率化につながるとして、国はチーム医療を推進している。PBPMの実践に伴う薬剤師の有用性を数字で示すことができれば、さらなる業務発展に結びつく可能性がある。
不適切な多剤併用（ポリファーマシー）の是正も注目を集めている。多剤を併用するなど不適切な処方によって有害事象の発生率は高まる。全体の薬剤費や副作用に対応するための費用が増え、医療費の高騰も招いてしまう。16年の診療報酬改定でも、入院前に6剤以上服用していた内服薬を退院時に2種類以上減らした場合に算定できる「薬剤総合評価調整加算」が新設された。薬剤師が知識やスキルを存分に発揮するチャンスが到来したといえる。
一方、入院期間の短縮を進める国の施策を背景に、近年は外来患者に対する業務も増えてきた。外来で化学療法を受ける癌患者への業務がその代表例だ。病院によっては癌だけでなく、認知症、糖尿病などを対象に様々な薬剤師外来を設けて、診察前の処方設計や診察後の服薬指導などに薬剤師が関わっている。
退院後、地域の医療機関や介護施設に円滑に橋渡しする役割も求められている。転院先が受け入れやすいように主治医と協同で処方内容を検討して調整したり、きめ細かな情報を記載した薬剤情報提供書を転院先に提供したりするなど、地域の薬物療法の要として病院薬剤師が力を尽くすべき時代になった。
