人員とスペースに課題も
自己血糖測定事業に参加した保険薬局が検体測定室として登録を継続している割合は56薬局中30薬局（53.6％）と約半数にとどまることが、佐賀県薬剤師会と第一薬科大学の研究グループの調査で明らかになった。実際に稼働していたのは23薬局で、多くの薬局はセルフメディケーションへの貢献を理由に、無料や500円以下の低料金で検体測定室の取り組みを継続していた。地域住民の健康増進に貢献したいとの高い意識がうかがえる一方、人員やスペースの問題で継続できない切実な課題も浮かび上がった。
佐賀県薬では、2014年4月に厚生労働省から検体測定室に関するガイドラインが示されたため、14年度と15年度の厚労省委託事業「薬局・薬剤師を活用した健康情報拠点推進事業」で自己血糖測定事業を実施した。その一つとして、薬局店頭における自己血糖測定による糖尿病の早期発見と受診勧奨への取り組みを進めてきた。
