左から昭和大学小口理事長、堤社長
昭和大学とフィリップス・ジャパンは、複数の病院や病棟にいる集中治療（ICU）患者に対し、ネットワークを通じて、その状態や生体情報、検査結果情報を、遠隔にある支援センターで管理し、集中治療の現場をサポートする「遠隔集中治療患者管理プログラム」（eICU）を稼働した。ICUの専門医不足が叫ばれる中、アジア初のeICUの実用化に向けた共同研究をスタートさせ、eICUを用いることで、少数の専門医と看護師でもICU患者を治療できる体制を目指す。フィリップス・ジャパンの堤浩幸社長は、5月28日に開いた会見で、「eICUが導入されるのは日本初で画期的なこと。ICU専門医不足の解消から地域医療連携につなげたい」と語った。
ICUは、超急性期患者に対して診療科横断的に集中治療を行う役割を担い、血液浄化や人工治療などの最先端の医療を提供する。疾患ではなく、重症度が入室の基準となっており、2人の患者に対して1人の看護師が24時間365日ケアし、ICU専門医が常駐する一方、専門職の人的リソースが課題となっている。さらに、ICUの病床利用率の非効率性や、集中治療医が都市部に偏在するなど、現場はひっ迫している。
