製薬企業10社と国立がん研究センター、全国の医療機関、大学・研究機関は、癌患者の遺伝子を調べ、データベース（DB）化する産学連携の遺伝子変異スクリーニング事業「SCRAM-Japan」（スクラムジャパン）を立ち上げた。
国立がんセンターがプロジェクト事業主となり、これまで肺癌と大腸癌を対象に、別々に実施してきた全国規模の遺伝子変異スクリーニングネットワークを統合し、匿名化された遺伝子情報と診療情報を一元的に管理するデータベースを構築。既に登録を開始しており、肺癌や消化器癌を対象に、4500例を目標に集積する計画だ。アカデミアと製薬企業が蓄積されるデータベースを活用し、個別化医療の実現を目指す。
製薬企業では、アステラス製薬、協和発酵キリン、アストラゼネカ、第一三共、米アムジェン、大鵬薬品、エーザイ、中外製薬、小野薬品、ファイザーなど10社が共同研究契約を締結した。
