医薬品医療機器総合機構（PMDA）は、医薬品等の安全性に関する特に重要な情報をタイムリーに配信するメールサービス「PMDAメディナビ」の活用状況を調査した結果をまとめた。薬剤師等がメールで受け取った情報をグループの薬局や地域の医療機関など他施設に提供している割合は20.1％であることが分かった。情報提供先はグループ内の医療機関が50.5％と最も多く、次いでグループ内の薬局が36.0％となり、薬局・薬店では地域の医療機関に情報提供している割合が多い傾向が見られた。
調査は、昨年11月21日～12月2日までにPMDAメディナビの登録メールアドレス15万4227件のうち、インターネット上のウェブ調査票で回答のあった8617件を対象に行われたもの。回答者で最も多かったのは製造販売業者が30.2％、次いで薬局・薬店が27.9％、病院21.3％となった。回答者の職種は薬剤師が53.9％と最も多かった。メディナビを知った経路について、病院ではPMDAホームページからの割合が57.6％、薬局・薬店では「医薬品・医療機器等安全性情報」からの割合が47.1％と最も高かった。
