【厚労省研究班】在宅医療で初の全国調査‐薬剤師業務にエビデンス

2014年4月14日 (月)

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日本型CDTMも視野に

 薬局薬剤師が在宅訪問業務を実施することで、有害事象発見や処方変更の有無など、4項目のアウトカムが改善したことが、厚生労働省研究班「地域医療における薬剤師の積極的な関与の方策に関する研究」(代表:今井博久国立保健医療科学院統括研究官)の調査で明らかになった。全国1890薬局が参加した日本初の大規模調査で、薬剤師の在宅業務に関するエビデンスが明確に示された。研究班は、薬剤師の本質的機能は処方設計と位置づけ、成果を在宅医療における日本型CDTMの実施につなげたい考えだ。

 地域医療が在宅医療にシフトし、薬局薬剤師が果たす役割として、慢性疾患患者の処方設計や副作用チェック等が期待されている。ただ、これまで薬剤師が関与したことで、患者の薬物治療に変化があったかどうかのアウトカムについてはエビデンスが得られていなかった。



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