日本CSO協会は、国内CSO事業に関する実態調査を実施し、昨年10月時点の稼働コントラクトMR（派遣MR）数が、前年比7.5％減の3885人と調査開始から初めて減少に転じた速報結果を発表した。2014年は二桁増を達成し、4000人を突破したが、15年は再び4000人を割り込み、国内全MR数に占める割合も5.9％と0.4ポイント減少した。国内MR数が全体的に減少傾向を示す中、CSO市場に影響を及ぼしていると見られる。その一方でCSO活用企業数は前年から8社増加し、過去最高の92社を記録しており、裾野は広がっている。同協会では、米国での先例から「CSO市場拡大の前触れ」と分析している。
調査は、日本CSO協会に所属するCSO8社を対象に、昨年10月から今年1月までにCSO事業の動向や派遣MRの状況を調べたもの。
その結果、派遣MR数は、大型新薬上市に備えて需要が拡大した14年からの反動や、国内MR総数の減少を背景に減少した。14年は、糖尿病治療薬のSGLT2阻害剤やC型肝炎治療剤などが上市され、必要な時期に必要な人数を提供できるCSOへのニーズが高まり、16.8％増と大躍進を遂げた。
