日本病院薬剤師会学術委員会学術第３小委員会は「外来化学療法における薬剤師の業務指針」を2014年度内に策定する。標準的な業務項目や業務内容を示すことによって、多くの病院で統一された業務が展開されるように支援する。20日に仙台市内で開かれた日病薬主催の病院薬局協議会／学術フォーラムで、同会委員長の松尾宏一氏（福岡大学薬学部）が取り組みを発表した。
同委員会は12年度、全国のがん診療連携拠点病院を対象にアンケート調査を実施し、各病院の外来化学療法における薬剤師の業務内容を調べた。その結果、業務内容には病院間で大きな隔たりがあり、「レジメン登録は各施設で行われているが、副作用モニタリングは不十分など、がん診療連携拠点病院においても薬剤師の業務内容は十分でないという現状が分かった」（松尾氏）という。
