濱田篤郎氏
日本渡航医学会は、地域薬局を海外旅行者の健康指導の拠点とする「トラベルファーマシー構想」（仮称）を検討している。旅行前に薬局やドラッグストアで渡航先の健康アドバイスやOTC薬の販売を行い、必要に応じてトラベルクリニックに紹介する流れを定着させたい考え。日本では海外渡航前にクリニックで健康指導や予防接種を受ける渡航医学（トラベルメディスン）が普及していない中、訪日外国人の増加や2020年の東京オリンピック開催を控え、身近な薬局を拠点にすることで渡航医学に対する国民の意識向上を図る。
25日に都内で開催されたグローバルヘルス合同大会で、日本渡航医学会学術集会の濱田篤郎会長（東京医科大学病院渡航者医療センター）が明らかにした。渡航医学は1980年代から普及し、欧米では海外渡航者がトラベルクリニックで健康指導や予防接種、予防内服を受け、帰国後に発熱や下痢の検査で受診することが定着しているが、日本では認知度が低いのが現状。国内のトラベルクリニックは100施設程度となっている。
