診療所医師の半数弱は、国が2016年に策定した「薬剤耐性(AMR)対策アクションプラン」の存在を知らないことが、日本化学療法学会と日本感染症学会が合同で立ち上げた外来抗菌薬適正使用調査委員会の調査で明らかになった。厚生労働省が17年にまとめた「抗微生物薬適正使用の手引き」の認知度も高くはなかった。5月31日から3日間、岡山市内で開かれた両学会合同の学術講演会・総会で具芳明氏(国立国際医療研究センター病院AMR臨床リファレンスセンター)が調査結果を発表した。
調査委員会は今年2月、無作為に抽出した全国の1500診療所に調査票を郵送。274診療所から回答(回答率18.3%)を取得し、調査に同意した269通を対象に解析を実施した。