SMO（治験施設支援機関）最大手のEP綜合は、昨年、国家資格化された「公認心理師」の第1回資格試験が9月9日に行われるのを受け、心理事業推進部内に心理職向けの研修事業を立ち上げた。同社には民間資格である臨床心理士等の心理職が約250人在籍しており、主に認知症治療薬の治験に参加する被験者の心理評価に必要なスキルを育成してきた実績がある。今後、心理職向けの研修事業を展開し、8月には公認心理師の国家試験を視野に入れた初のスキルアップ講座を開催する。心理事業推進部部長の中川博之氏は、本紙の取材に対し、「公認心理師の国家試験対策というよりは、心理士の質やスキルを向上させていく研修事業に育てていきたい」と心理職が活躍できる環境の構築に貢献したい考えだ。
EP綜合は、国内最大手のSMO事業を主力とする一方、収益性が高く、今後拡大が見込まれる心理事業を、将来性の高い事業の一つに位置づける。アルツハイマー病やパーキンソン病、統合失調症といった中枢神経系領域の治験では被験者の心理評価が必須となるが、医師や医療機関の心理職だけでは対応できない場合に、同社の心理職が心理評価を代行して行っている。今後は、公認心理師の国家資格化を契機に事業を拡大し、心理職としてスキルアップを目指す人向けに研修事業に参入することになった。
