福岡市薬の田中会長（左上）、木原副会長（右下）、高木専務理事（右上）、九州大学の島添准教授
福岡市薬剤師会は九州大学、第一薬科大学と共同で、トレーシングレポートなどの服薬情報提供書を活用した薬局薬剤師から医師への情報提供の有用性を検証する研究を今春から開始した。会員薬局から服薬情報提供書を収集し、その内容を分析。薬剤師が処方変更を提案した症例の経過を追跡し、薬剤師の提案が副作用抑制や医療費削減などにどれだけ役立ったかを解析する。薬剤師の職能を客観的な数値で立証すると共に、次回調剤報酬改定の資料としても活用できるようにしたい考えだ。
福岡市薬は今年4月、会員の約710薬局に対して2017年1月から12月までの1年間に発行した服薬情報提供書の送付を依頼。現在、2大学と共同で、34薬局から収集した計234件の服薬情報提供書を対象に解析を進めている。
