厚生労働省は11日、在宅で既に褥瘡が発生している患者に対し、医師、訪問看護師、管理栄養士、薬剤師等のチームで褥瘡ケアを行うことを評価する論点を中医協に示した。在宅現場へチームで働きかけることで、重度の褥瘡が減る等の効果が見られたとし、診療報酬で評価することを想定している。
褥瘡患者をめぐっては、既に入院時に褥瘡を保有していた場合、自宅から入院している割合が多いため、在宅での褥瘡対策の重要性が指摘されてきた。厚労省は、彦根市立病院の褥瘡専門外来で、形成外科医師、皮膚・排泄ケア認定看護師、管理栄養士等で構成する在宅褥瘡対策チームの取り組みの結果、重度褥瘡の減少や早期治癒をもたらしたとの結果を報告した上で、チームのイメージを提示した。
