居宅療養管理指導等を通じて、薬剤師が服薬状況と効果、副作用等を定期的にモニタリングすることで、[1]服薬コンプライアンスや服薬条件の改善[2]飲み残しの改善[3]患者状況（主訴）の改善――など効果が認められることが、このほど日本薬剤師会がまとめた2012年度老人保健健康増進等事業「居宅療養管理指導および訪問薬剤管理指導のあり方に関する調査研究事業（報告書）」で明らかになった。今後、その効果をより多く提供していくためには、訪問回数など居宅療養管理指導等の算定要件のあり方について、さらに詳細かつ継続的に検討が必要と指摘している。
同事業は、居宅療養管理指導等を活用することでコンプライアンス向上や減薬、ADL改善・維持等の介護保険・医療保険運営上の効果の検証を目的としたもの。
