慶大の全国調査で判明
薬局等で血糖自己測定を行う「検体測定室」の利用者の多くは測定結果を踏まえた生活習慣等に関する健康アドバイスを薬剤師に求めていることが、慶應義塾大学薬学部医療薬学・社会連携センターの山浦克典教授らの全国調査で明らかになった。利用者からアドバイスを求められた経験のある薬局は8割を超えたが、一方でほとんどの薬剤師はガイドライン上の規制により、一般論でしか回答できないことにやりづらさを感じていることも判明。これが検体測定室を継続する阻害要因の一つになっていることが考えられた。
昨年3月に臨床検査技師等法が改正され、「検体測定室」を厚生労働省に届け出ることにより、薬局における血糖自己測定が可能となった。ただ、法改正から1年半が経過したものの、今年11月末時点で届け出数は1132カ所と全薬局の2％未満にとどまり、頭打ち状態となっているのが現状。そこで山浦氏らは、検体測定室の現状を把握し、普及と継続を妨げている要因を明らかにすることを目的に全国調査を行った。
