日本ジェネリック医薬品学会学術大会の大会長を務めた国際医療福祉大学大学院の武藤正樹教授は9日に講演し、自己負担額の上限を定めた高額療養費制度や公費助成制度があるため、高額なバイオ医薬品をバイオシミラーに切り替えるインセンティブが働かないと指摘。療養担当規則を見直し、公費負担の領域では原則バイオシミラーを使うよう対応することなどを提言。そのためには、バイオシミラーの使用実態調査が必要との考えを示した。
武藤氏はバイオシミラーの自己負担率について問題意識を示し、高薬価の先行バイオ医薬品であるにもかかわらず、自己負担額の上限を定めた高額療養費制度や公費助成制度によりカバーされるため、先行バイオ医薬品でも後発のバイオシミラーでも自己負担比率が変わらず、患者が自己負担を減らそうとする動機づけが働かないとし、制度見直しの必要性を指摘した。