日本化学療法学会など感染症関連６学会が新規抗菌薬の開発促進を目的に策定した提言の内容や今後の方向性が、18～20日の３日間、福岡市で開かれた日本感染症学会学術講演会・日本化学療法学会総会の合同学会のシンポジウムで示された。薬価での評価や特許期間の延長など製薬会社の開発意欲を引き出す仕組みや、産官学が連携したコンソーシアム形成の必要性などが強調された。提言を「スタート地点」とし、今後さらに具体策の実現に向けた議論を深める。
日本化学療法学会が中心となって昨年、創薬促進検討委員会が発足。各学会、行政、製薬企業、大学・研究機関の参加を得て、抗菌薬開発に力を入れる必要性や、具体的な課題解決策などを話し合ってきた。そこでの議論をもとに今年５月１日、日本薬学会、化学療法学会、感染症学会、日本臨床微生物学会、日本環境感染学会、日本細菌学会の６学会は、新規抗菌薬の開発に向けた提言「耐性菌の現状と抗菌薬開発の必要性」を策定。厚生労働省、文部科学省、経済産業省の各大臣に提出した。
