富士通と国立長寿医療研究センター等の高度医療研究機関は24日、都内で記者会見し、医療分野のビッグデータを活用した共同研究を行う協定を結んだと発表した。その中で、長寿医療研究センターは、高齢者の機能健診で得られたデータを用い、2018年度までに認知症の兆候を早期発見するシステムを開発し、介護予防につなげる大規模疫学研究を実施する。
富士通は昨年、「未来医療開発センター」を設立。医療ビッグデータの基盤を構築し、ICTを活用した健康増進、疾患の重症化予防や早期発見、新薬創出等の検討を進めてきた。
今回、ビッグデータの基盤が有効に機能するか検証を行うため、国立長寿医療研究センター、国立がん研究センター、国立循環器病研究センター、東京医科歯科大学の4機関と共同研究を行う協定を結んだ。共同研究では、日本人の死因上位を占める癌、循環器疾患、認知症等の予防を目指す。