日本CRO協会が18日、都内で「設立20周年記念講演会」を開催した。1994年に会員社4社でスタートし、97年の新GCP公布で医薬品開発受託業として正式に定義づけられ、現在では会員社28社、総従業員数は約1万2400人、総売上高は1300億円以上となるまでに成長。あいさつに立った一木龍彦会長は、「依頼者様から依頼されたことだけを行うパートナーにとどまらず、自立したプレイヤーとして、次世代の医薬品・医療機器開発の重要な部分を担っていけるよう発展していきたい」と今後の飛躍を誓った。
一木氏は、「20年前、製薬企業の立場で欧米のCROの活躍を見聞きしてきたが、日本で製薬企業とCROが一緒に臨床開発をするのは想像もできなかった」と述べると共に、「最初の10年は名前や業態、役割を知ってもらうこと、その後の10年は品質面で信頼性を認めてもらえること、CROの有用性を得ることに努めてきた」と多くの医薬品開発を任されるようになった協会の20年の歩みを振り返った。