エビリファイ、特許切れも13年度水準へ
樋口達夫社長
大塚ホールディングスは、2014～18年度の５カ年中期経営計画を発表した。主力の抗精神病薬「エビリファイ」の米国物質特許が満了する影響により、16年度に業績の底を迎える今中計では、最終年度の18年度に収益源の多様化によって、売上高１兆4400億円、営業利益2000億円と13年度水準に回復させる計画だ。樋口達夫社長は26日の記者会見で、「エビリファイの特許切れに一定のメドがついた。前中計で前倒しして投資してきた成果を、20年度以降の成長につなげたい」と意欲を示した。
事業の底となる16年度は、売上が13年度比18％減の１兆1900億円、営業利益が半減の1000億円と予想。今中計では、「収益構造の多様化を確立する５年間」に位置づけ、グローバルで約5750億円を稼ぎ出すエビリファイの米国特許切れによる売上減を、新薬を中心とした医療関連事業で約８割、ニュートラシューティカルズ（NC）関連事業で２割カバーする。中でも医療関連事業は、エビリファイ主体の売上構成から、「中枢が３割、癌が３割、その他が４割」とバランスの良い収益構造を目指す。
