医療用と一般用が同等に
中冨一榮社長
久光製薬は、2017～21年度の5カ年中期経営計画を発表し、21年度には、売上高が年率3.1％増の1700億円、営業利益が年率5.3％増の340億円を目指す方針を打ち出した。16年度の売上構成比では医療用医薬品70％、一般用医薬品30％となっていたが、国内外の医療用医薬品事業が厳しい一方、海外では一般用医薬品事業が好調で、21年度には両事業売上がほぼ同水準となる見通し。中冨一榮社長は、7日に都内で記者会見し、16年度比で減収を見込む医療用医薬品事業について、「国内は疼痛領域へのリソース集中、海外はアジア市場に本格参入していく」と立て直しに意欲を示した。
同社は、14～18年度の中計を進めていたが、国内で医療費抑制策や湿布薬の1処方につき70枚の処方制限の実施、新製品群の伸び悩みがあり、海外でも米子会社ノーベンの営業部門閉鎖やブリスデルとペキセバの2製品で製造販売承認を他社譲渡するなど事業環境が大きく変化した。その結果、国内・海外の医療用医薬品事業の売上見通しを修正する必要性が発生し、新たな中計を策定することにした。
